日本クエーカー・ケミカル株式会社

日本クエーカー・ケミカル株式会社
日本クエーカー・ケミカル株式会社
日本クエーカー・ケミカル株式会社

アピールポイント

顧客のニーズに最適な技術サービスをワールドワイドに供給します。

製品の特徴

鉄鋼用冷間・熱間圧延油・・・製鉄メーカーにおいて、鋼材の冷間・熱間圧延加工に使用されます。
切削・研削油・・・マシニングセンター、NC旋盤、研削盤などの機械加工用油剤として使用されます。
DI缶用潤滑油・・・主としてアルミの飲料缶の塑性加工油として使用されます。
難燃性油圧作動油・・・ダイカストマシン、熱間圧延機など火災防止を目的や、水閂など環境対応として生分解性が要求される分野で使用されます。

技術力

1.合成エステル、他特殊潤滑剤
2.生分解性潤滑油として、エコマーク商品として(財)日本環境協会より認定商品
3.洗浄剤、防錆剤

事業実績

高炉メーカー、DI缶メーカー、自動車メーカー、各社

経営理念

クエーカー・ケミカルは、世界に10ヶ所の研究所と20ヶ所の生産拠点を持つグローバル企業であり、その製品は生産性、品質、環境、安全性に配慮されており、世界中で大きな信頼を頂いています。
更に高い生産性・品質・安全性を求め、環境負荷を削減し、新しい技術革新を目指していきます。

技術分野について

加工処理技術

「素材」「加工処理(技術)」「製品・用途」の製造3段階別

素材加工処理(技術)製品・用途加工種別
潤滑油剤合成反応圧延油、切削・研削油、潤滑油、作動油その他の加工
洗浄剤合成反応洗浄剤その他の加工

最終製品

保有技術や製品品目が最終的に活かされている製品

製品(モノ)の名前部品(パーツ)名製品分野
圧延油、切削・研削油、潤滑油圧延油、切削・研削油、潤滑油鉱業・エネルギー・石炭石油製品 / 鉱工業製品

製造能力

主力製品の製造能力

  • 松本油脂製薬株式会社へ委託しております。

保有特許

  • 潤滑油に関する特許 3件
    圧延油に関する特許 2件

品質管理

認証名取得年
90012002
140012002

会社概要

代表者
代表取締役社長 水木 健雄
所在地
大阪府八尾市渋川町2-1-3
電話番号
072-992-1650
FAX
072-991-9160
Mail
 
従業員数
41 人
資本金
15000 万円
創業年
1967 年
業種
化学工業

特集・関連情報

八尾のトップシェア/オンリーワン企業

飲料缶には欠かせないDI製缶油剤 −世界が認めるクオリティ−

飲料缶が出来るまで

ビールや炭酸飲料などが入っているアルミ缶。これを製缶業界では「DI(Drawing and Ironing)缶」と呼んでいる。「Drawing」とは、いわゆる「絞り」加工のことで、平らな状態のアルミ材料が、カップ状に成形される。「Ironing」とは、「しごき」加工のことで、絞り加工によって浅いカップ状にされたものが、深いカップ状へと引き伸ばされる。

この2つの工程において欠かせないのが、同社が誇る金属加工油剤であり、その果たす役割は非常に大きい。

DI缶用油剤が果たす役割

DI缶製造工程(前述の絞り及びしごき)における油剤の役割は、加工の際に発生する機械間の摩擦軽減や擦りきず発生の防止などの、「潤滑性」である。

近年では、加工スピードの高速化への対応や、飲料業界特有の洗浄後に油が残らないこと、臭いが付着しないことなど、より高い品質が求められている。また、ビール缶などに見られるように、現在は缶のラベルも各社さまざまであり、ラベル印刷の際に表面に黒筋などが浮き出ないように、適切な油剤を「適量かつ均一」に塗油することが、非常に重要となる。

顧客とともに歩んできた技術開発

同社は、日本国内で初めてDI缶用油剤の開発に着手し、米クエーカー社の技術を土台に、日本のニーズに合った油剤の開発を進めてきた。油剤の技術は、もともとアメリカで発祥し、石油会社が始めたとされているが、先にも述べたとおり、時代の流れとともに求められる品質が高まってきた。特に日本では、飲料缶などに求められる品質は海外より高く、顧客である製缶メーカーとの二人三脚による地道な研究が今の技術力を支えている。

こうして、同社の製缶油剤は、国内で生産される年間180億缶のうち、約8割で使用されており、その確かな技術力は製缶工程を影で支えている。

今後の方向性

同社では、低濃度・少量でも潤滑油としての役割を十分に果たす、環境に配慮した製品開発も進めている。今や世界中で使用される主要な包装容器の一つとなったアルミ飲料缶は、これからもさらなる生産性の向上が求められていく。

新しいロゴにも表現されているように、『中身を大事にしよう』(It’s what’s inside that counts)をモットーに、同社は今後も時代のニーズに合った製品開発に取り組んでいく。

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